耐震リフォーム
耐震診断事務所
トタニホームズは、耐震診断・耐震補強工事に関する東京都認定資格
「東京都木造住宅耐震診断技術者」を有する東京都木造住宅耐震診断
事務所です。
昭和56年5月以前の旧耐震基準で建てられた木造住宅は、現在の耐震
基準と照らし合わせてみると、 地震災害時の耐力が不足し、 倒壊する
可能性が非常に高いため、耐震補強の措置をお考えになる必要があり
ます。
耐震診断や設計・耐震リフォーム等の補強計画は、専門的な知識と経験ある技術者が立ち会う事
が肝要です。お施主様の納得できる診断や設計・施工の実現を、トタニホームズは目指しています。
耐震診断・耐震リフォームのご相談なら、トタニホームズまで！
お電話（03-3412-0058）又は、こちらから。
耐震リフォームのポイント
大震災・新潟県中越沖地震で倒壊した木造住宅の主な原因は
これらの事実や理論から、耐震リフォームのポイントは、国土交通省が定めた「耐震金物」で柱接合部をしっかり接合することを大前提に、
・強い壁（耐力壁）や柱を
・配置バランスよく
・しっかりと基礎に固定する事、と言えます。
トタニホームズの耐震リフォーム
トタニホームズでは、上記耐震リフォームのポイントをしっかり押さえて、耐震施工の
最も基本条件である「国交省が定めた耐震金物の使用遵守」を大前提に、
１）費用対効果が高く、施工期間面でもお客様の日常生活への影響が出来るだけ少ない、
東京都選定の３つの耐震対策（工法）と、
２）工事中、日常生活に一定の影響は出ますが、一部屋を丸ごと安全な「シェルター」化出来る、
「レスキュールーム」
の４つの工法を中心に、お客様の家の実態に合わせ、選択・施工いたします。
（※２つ以上の工法を組み合わせる場合もあります。）
| トタニホームズが施工する主要耐震工法 （これ以外にも状況に合わせ、各種の耐震補強金物を随時使用します。） |
|
| 工法（商品）名 （説明は工法名をクリック。） |
一口説明 |
| ＧＤアンカー |
平成１７年度、東京都の「安価で信頼できる耐震改修工法」に選定された、信頼性が高く、費用対効果の大きい工法。 |
| 剛心アーム | |
| ダイライト「かべ大将」 | |
| レスキュールーム | 鉄骨により、一部屋を丸ごと「シェルター化」します。 |
まず診断を
1995年1月17日に発生した阪神・淡路大震災では、6400人を超える方々が犠牲になりました。
亡くなられた方の80%弱が建築物の倒壊等による圧迫死であり、
その9割が古い木造住宅であったという報告があります。
建築物の被害の傾向は、昭和56年6月以前に建築された建築物に多くの被害が見られ、
それ以降に建築された建築物の被害が軽かったと言われます。
ご自分の住まいが、地震に対しどの位の耐力があるか、国土交通省が定めた基準
（耐震基準※）と比較して、どこが弱いか、どこを補強すればよいか等を
調査することを、「耐震診断」といいます。
※現在使われている耐震基準は「新耐震設計基準」と呼ばれ、1981年(昭和56年)に制定されました。
この新耐震設計基準によって建てられた建物は、阪神・淡路大震災においても
被害が少なかったといわれています。
その後も何度かの建築基準法の改定をへて2000年（平成12年）の建築基準法改正で盛り込まれた
耐震設計基準が現在の耐震診断のベースとなっています。
簡易耐震診断
一般的な木造住宅について、精密な診断が必要かどうかおおよその目安をつけるため、
過去の地震被害・耐震研究の成果・建築基準法の耐震規定等をもとに、
誰にでも評価できる耐震診断法です。
ぜひわが家の地震に対する強さを採点してみてください。
※ 簡易診断は、あくまで１つの目安です。簡易診断結果、多少でも不安のある場合は、
耐震診断士の資格者のいる当社へご相談下さるか、精密診断をお受け下さい。
精密耐震診断
担当者がご自宅にお伺いして、床下や屋根裏に入って点検し、
図面と照らし合わせて現状の構造をチェックします。
その後、国土交通省住宅局建築指導課監修、（財）日本建築防災協会発行の2004年度版
「木造住宅の耐震診断と補強方法」の「一般診断法」及び更に必要な場合は
「精密診断法」に準じて判断し、必要な補強計画を作成いたします。
各地方自治体は、住宅や建築物の耐震診断費用または
耐震改修費用の一部を補助する制度を設けています。
平成１８年1月に耐震改修促進法が改訂されたのを期に、
各自治体は、耐震改修助成制度の予算組みを、充実しました。
是非、お住まいの地域の自治体にお問い合わせになるか、当社にご相談してみて下さい。
